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博打バイオ株
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- 【20/06/18】obp601導出先のバイオベンチャーCEO
Eckard Weber、MD、Domainのアドバイザリーパートナー
Eckard は2001年にパートナーとしてドメインに参加し、2020年1月にアドバイザリーパートナーになりました。彼は有望な新しい医薬品を中心とした企業の創設を専門とし、ドメインの日本のライセンス供与イニシアチブを主導しています。Eckardは、Adastra Pharmaceuticals、Adynxx、Exalys Therapeuticsの役員です。彼は、Acea Pharmaceuticals、Adastra Pharmaceuticals、Acenta Therapeutics、Calixa Therapeutics、Cytovia、Domain Anti Bacterial Acquisition Corporation、NovaCardia、Novacea、Novalarar Pharmaceuticals、Ocera Therapeutics、Orexigen Therapeutics、Sonexa Therapeuticsを含む複数の生物医薬品会社のCEOを設立Syndax PharmaceuticalsおよびTobira Therapeutics。Eckardは、Peninsula Pharmaceuticals(Johnson&Johnsonに売却、2005年)、Cerexa(Forest Laboratoriesに売却、2007年)、NovaCardia(Merckに売却、2007年)、Calixa(Cubist Pharmaceuticalsに売却)を含む多数の企業の会長を務めました。 、2009)およびOcera Therapeutics(Mallinckrodt、2017年に売却)。彼はまた、Conforma Therapeutics(Biogen-IDECに売却、2006年)、Cabrellis Pharmaceuticals(Pharmionに売却、2006年)およびTobira Therapeutics(Allerganに売却、2016年)の理事も務めました。以前は、Eckardはカリフォルニア大学アーバイン校の薬理学の在任教授でした。彼は創薬と開発の30年以上の経験があり、バイオテクノロジーおよび製薬会社のコンサルタントを務めています。彼は多数の特許および特許出願の発明者または共同発明者であり、科学雑誌に130を超える論文を発表しています。エッカードは、ドイツのフリードリヒスハーフェンにあるコルピングコレグで彼のアビチュールを、ドイツのウルム大学医学部で彼の医学博士を修了しました。彼はスタンフォード大学医学部で神経科学の博士号取得後の訓練を受けました。 - 【20/02/03日刊薬業】オンコリスバイオファーマの浦田泰生社長は日刊薬業の取材に応じ、腫瘍溶解ウイルスのテロメライシンについて、今後の研究開発の方向性を位置付ける試験として米国での胃がんや頭頸部がんの臨床第2相(P2)試験を重要視する意向を示した。同試験の順調な進展によって、日本国内で提携関係にある中外製薬に、米国開発への参加を促したい考えだ。また次世代品の開発にも注力し、第2世代のテロメライシンは2021年半ばの臨床試験開始を目指すと述べた。第1世代のテロメライシンであるOBP-301(開発コード)は昨年、先駆け審査指定制度の対象品目に指定され、オンコリスが中外と日本や台湾における独占的開発・製造・販売のライセンス契約と、東アジア地域以外の全世界での開発・製造・販売に関するオプションを付与する契約を結んだ。食道がんを対象とした国内P2試験の準備が中外によって進められており、37例が組み込まれる予定の同試験で好結果が得られれば、そのまま承認申請に結び付けられる可能性が高い。米国ではOBP-301について、抗PD-1抗体「キイトルーダ」との併用で、胃・胃食道接合部・食道がんに対する医師主導のP2試験を実施中。頭頸部がんに対する併用の医師主導P2試験も開始が近づいている。このほかトリプルネガティブの乳がんに対しても、米国の前臨床で薬効が示唆されている。また、別のパートナー企業と韓国・台湾で実施中の肝臓がんを対象とした単剤のP1試験は、最後の被験者組み入れが終了した。浦田氏は今後米国でさまざまな臨床開発を進める上で、中外と「どう組めるか検討していきたい」とオプション権行使に期待を寄せた。もっとも、中外は同じスイス・ロシュ傘下のジェネンテックが米国で事業展開しているため、米国での開発に関与できるか見通しは不透明だ。そうした状況で参加判断を促すためにも「胃がん、頭頸部がん(の医師指導P2試験)は重要なスタディーだ。結果がどう出るかで、次の開発に響いてくるだろう」と話した。また、食道がんでの事業性については▽化学療法が適さない患者に対する放射線療法との併用療法▽化学療法と放射線療法の効果を上げるための投与▽最初の治療期間に一定の効果を示した患者への追加投与▽抗PD-1抗体との併用―など、1次治療から3次治療までさまざまな段階での投与を可能にすることで、「マーケットを深掘りできるのではないか」とした。●次世代品は21年の治験開始目指す浦田氏は第1世代の開発と同時に「第2世代、第3世代のテロメライシンに注力していきたい」と意気込んだ。第2世代のOBP-702は、301にさまざまながん抑制機能を持つ遺伝子のp53因子を組み込んだもので、前臨床ではより強力な抗腫瘍効果が出ている。岡山大の研究ではKRAS遺伝子変異への良好な有効性も示された。301とのすみ分けとして舌や顎、肛門・直腸などアンメット・メディカル・ニーズの高いがんを狙う戦略で「年内には厚生労働省や米FDA(食品医薬品局)と話し合いを行い、21年半ばには臨床試験が始められるようにしたい」と語った。第3世代には点滴での投与が可能なテロメライシンが控える。ただ浦田氏は、現時点ではさまざまな部位から体外にウイルスが流出するリスクを評価できていない点、高用量となるため製造技術やコスト面に問題を抱えている点など、クリアすべき課題が多いと説明した。ほかにも、テロメライシンに受容体PD-1の遺伝子を入れることで、抗PD-1抗体と同じ作用を持ったウイルスに改変できる可能性に言及した。●研究開発領域は選択と集中浦田氏は研究開発費や人的リソースの観点から、研究開発領域も「選択と集中が必要になってくる」と説明。HIV感染症を対象としてP2b試験が終了している抗ウイルス薬OBP-601については「今年中にも新たな適応での展開を目指している」と前向きな姿勢を見せる一方、固形がんを対象としたP1試験が中断している分子標的薬OBP-801は京都府立医科大との共同研究は継続するものの「研究開発としてはサイレントな状態にある」とした。