終値は前日比３４１円安で心理的な節目の１万５５００円を下回った。前日の欧米株安に加え、外為市場で円が対ドル、対ユーロで上昇したことで、主力株への利益確定売りが先行した。投機筋による先物への大口売りが裁定解消売りを誘い、ファーストリテ<9983.T>やソフトバンク<9984.T>、ファナック<6954.T>など指数寄与度の大きい値がさ株が軒並み売られ、一時は４２３円安まで下落したが、買い戻しや値ごろ感からの押し目買いが入り、引けにかけてやや下げ渋った。
米量的緩和の早期縮小観測が浮上する中、今晩の１１月ＡＤＰ雇用統計、６日の１１月米雇用統計など米経済指標の発表を控え、ヘッジファンドによる先物主導でのポジション調整の動きが強まった。足元では日銀の追加緩和期待を背景に円売り、株先物買いのポジションが積み上がり、１１月２９日時点の裁定買い残が２９億５６９５万株と高水準に達していた。１３日のメジャーＳＱ（特別清算指数）算出をにらみ、先物市場で仕掛け的な動きも出たとみられている。 日経平均は１１月８日から前日終値まで１カ月足らずの間に１６６２円上昇し過熱感も強かった。市場では「これまでヘッジファンドの先物買いで上昇してきたことを考えれば、自律的な調整の範囲内だ」（カブドットコム証券マーケットアナリストの山田勉氏）との声が出ていた。
個別銘柄では、円安一服でトヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>、キヤノン<7751.T>など
の輸出株が軟調。ＣＢ発行による希薄化懸念から凸版印刷<7911.T>も下げた。
